クラリスロマイシン投与後に症状再燃と菌再分離を認めた百日咳の乳児
オミクロン株によるの感染者が急増する中、政府の対策分科会の専門家は3回目の接種や経口治療薬の供給を加速させる方針を推し進めようとしている。しかし、とても間に合いそうにないうえ、本当に適切な対策なのかどうか疑問の声も上がっている。そんな中、古くから使われている「抗生剤」が注目されているという。
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「クラリスロマイシン」というマクロライド系抗生剤がある。細菌のタンパク質合成を阻害して細菌の増殖を抑えることで抗菌作用を示す薬で、皮膚感染症、呼吸器感染症、耳鼻科感染症といった感染症に対して幅広く使われていて、ピロリ菌の除菌にも用いられている。
抗生剤は細菌を退治したり増殖を抑える薬で、一般にウイルスに対しては効果がないとされている。しかし、マクロライド系抗生剤には、かねて新型コロナに対して有効な作用があると指摘されている。「今井病院」の血液内科部長で血液内科専門医の竹森信男氏は、以前からクラリスロマイシンの多様な効果について研究を重ねてきた。昨年8月には、マレーシアの熱帯生物医学の学会誌「Tropical Biomedicine」に、クラリスロマイシンを新型コロナウイルス感染症に対して臨床応用する提案についての論文を投稿し掲載されている。
ただし、クラリスロマイシンは肺非結核性抗酸菌症に対する重要な治療薬ですので ..
注１：当初ワクチンが切り札とか国は言っていたが、元々ワクチンの感染予防効果は百パーセントではないことはわかっていた。オミクロン株対応ワクチンでも完璧に感染予防とはいかないだろう。インフルエンザも毎年予防接種は必要だし、感染予防効果は完璧には程遠い。
注2：東大の学生が新型コロナウイルスに感染し、手続きが出来ず、留年となったことが問題となっているが、新型コロナウイルスに感染すれば、頭がぼーっとして手続きが出来ないのは当然では、、、私もCOCOAは到底無理だったし、、、
注3：このため、クラリスロマイシン投与となった。投与後、次の日には、副鼻腔炎様の症状はやわらぎ、次第に咳も収まっていった。クラリスロマイシンの抗炎症作用も効果的だったかもしれない。他でもクラリスロマイシンは有効だったと聞いた。
注4: 前述したコロナに感染した東大の学生。医者がコロナと言っているのに、医者でもない人間が詐病だとよく言える。大事な学生を預かっているのだからちゃんとして欲しい。更に点数を他人のものと間違えていた、これって懲戒の対象では？患者取り違えは、新聞に載り、訴訟となる大問題！点数取り違えは学生にとっては死活問題なはず！
注5：今までこの山を乗り越えるためとして、自粛とかいろんな制限を声高に叫んでいたのは何だったんだろう。どうせ、山は自然と減っていき、また山がやってくる。この山を越えれば終わりのような印象を与える、脅す、、、今考えてみると？山が下がった時にもっと次の山への対策を打ち出さなければ！
最初は感染症の専門家が出てきて、なるほどと感じさせる発言をしていたが、すぐに化けの皮が剥げた。医療は経験の学問であり、感染症も同様である。よって、実際患者を診ている、接している方がよっぽどよく知っているようになったと思う。数理モデルなんて、役に立ったのかな、、、
注6：医師会がんばれ！今まで最前線で頑張ってきた医者だけでなく、もう貴方達がみんなで知恵を出し合って対応するしかないよ！
だって医者だろ！
マイコプラズマ肺炎は、肺炎マイコプラズマ（）を病原体とする呼吸器感染症である。感染経路としては、飛沫感染による経気道感染や、接触感染によって伝播すると言われている。保育施設、幼稚園、学校などの集団生活施設内や家庭などでの感染伝播はみられるが、短時間の曝露による感染拡大の可能性はそれほど高くはなく、学校等では友人間などの濃厚接触による感染が重要であるといわれている。潜伏期間は2～3週間とインフルエンザやRSウイルス感染症等の他の小児を中心に大きく流行する呼吸器疾患と比べて長く、初発症状は発熱、全身倦怠、頭痛などである。本症の特徴的な症状である咳は、初発症状発現後3～5日より始まることが多く、乾性の咳が経過に従って徐々に増強し、解熱後も長期にわたって（3～4週間）持続する。かつては「異型肺炎」として、肺炎にしては元気で一般状態も悪くないことが特徴であるとされてきたが、重症肺炎となることもあり、胸水が貯留することもそれほど珍しくはない。
診断には特異的IgM抗体迅速検出キットが開発され、臨床現場において活用されてきているが、幼児、学童の初回感染例では発病1週間以内では陰性を示すことが多く、また単一血清で高い抗体価であっても感染の既往を示している可能性を否定できない。最近は、PCR法やLAMP法による遺伝子検出が次第に多くの検査機関で実施されるようになってきている。
治療は抗菌薬投与による原因療法が基本であるが、 は細胞壁を持たないために、β-ラクタム系抗菌薬には感受性はない。これまでは蛋白合成阻害薬であるマクロライド系（エリスロマイシン、クラリスロマイシン等）が第1選択薬とされてきたが、以前よりマクロライド系抗菌薬に耐性を有する耐性株が存在することが明らかとなっており（IASR速報：、IASR特集：マイコプラズマ肺炎）、近年その耐性株の割合が増加しつつあるとの指摘もあり、特に小児科の臨床現場に対する影響が懸念される。
マイコプラズマ肺炎は、かつては、他の病原体によるものも含まれる「異型肺炎」として発生動向調査が実施されていたが、1999年4月の感染症法改正により、現在の病原体診断に基づく調査となった。現在、マイコプラズマ肺炎のサーベイランスは全国約500カ所の基幹定点医療機関（2次医療圏域毎に1カ所以上設定された、300人以上収容する施設を有する病院）からの報告に基づいている。
2012年第21週のマイコプラズマ肺炎の基幹定点からの定点当たり報告数は0.95（報告数442）となり、3週連続して増加が認められた（図1）。第21週の定点当たり報告数を都道府県別にみると、愛知県（2.85）、青森県（2.83）、石川県（2.80）、宮城県（2.33）、栃木県（2.29）、岩手県（2.00）、埼玉県（1.89）の順となっている。30都道府県で前週より増加がみられた（図2）。
2012年第1～21週の定点当たり累積報告数は16.98（累積報告数7,897）であり、年齢群別では5～9歳30.6%、0～4歳30.3%、10～14歳17.7%、20～39歳8.1%、60歳以上6.6%の順となっている。2002年以降では、0～4歳の報告割合が最多を占めてきたが、2012年は5～9歳が0～4歳をやや上回っており、また10～14歳、60歳以上の年齢群からの報告割合も例年と比べて高くなっている（図3）。