DSEPは、第一三共グループがつくるジェネリック医薬品のブランドネームです。 注)注意・医師等の処方箋により使用すること


厚生労働省は12月8日、後発医薬品の薬価追補収載を官報告示した。初めて後発品が収載されるのは、抗潰瘍薬「ネキシウム」(一般名・エソメプラゾールマグネシウム水和物)や抗うつ薬「レクサプロ」(エスシタロプラムシュウ酸塩)など5成分。9日に収載される。


[PDF] 先発医薬品 ・ オーソライズドジェネリック 後発医薬品

今回、初めて後発品が収載されるのは、
▽抗潰瘍薬「ネキシウム」(エソメプラゾールマグネシウム水和物)=アストラゼネカ
▽抗うつ薬「レクサプロ」(エスシタロプラムシュウ酸塩)=持田製薬
▽骨粗鬆症治療薬「ボンビバ」(イバンドロン酸ナトリウム水和物)=中外製薬/大正製薬
▽抗生物質製剤「キュビシン」(ダプトマイシン)=MSD
▽抗真菌薬「ルリコン」(ルリコナゾール)=サンファーマ
――の5成分。ボンビバは静注製剤にのみ後発品が参入する。

今回、薬価収載の希望品目数は100品目だったが、安定供給上の不安などを理由に14品目が取り下げられ、最終的に28社23成分36規格86品目が収載された。記録が確認できる1998年度以降では、86品目は過去2番目に少ない収載品目数となった。

[PDF] ジェネリック医薬品実績リスト (上位100医薬品)

参入企業が最も多いのはレクサプロで、9社22品目が収載。沢井製薬、第一三共エスファ、東和薬品の3社は先発品にはないOD錠を投入する。

レクサプロに次いで参入企業が多いのはネキシウム。8社16品目が収載され、このうちニプロの製品はオーソライズド・ジェネリック(AG)となる。沢井は懸濁用顆粒分包剤の承認を取得していたが、今回は収載を見送った。ボンビバの後発品は4社4品目が収載され、キュビシンには沢井、ルリコンには岩城製薬が1社単独で参入する。

※ 先発医薬品とその先発医薬品に対応するジェネリック医薬品とは、一般名で対応した医薬品(薬価 ..

8月15日に後発医薬品の承認が行われました。承認された後発医薬品が全て薬価収載されるとは限りませんが、特に問題がなければ12月に薬価収載される予定です。

厚生労働省は8月15日、後発品等として21成分89品目を承認した。後発品として初めて承認されたのは5成分。ミクスの集計では、初後発品のうち参入企業数・品目数ともに最多は抗うつ薬・レクサプロ錠(一般名:エスシタロプラムシュウ酸塩)の9社22品目で、次いで抗潰瘍薬・ネキシウムカプセル/懸濁用顆粒分包(エソメプラゾールマグネシウム水和物)の8社18品目となった。ネキシウム後発品のうち、ニプロの製品がオーソライズドジェネリック(AG)となる。各企業からの薬価収載希望を経て12月に追補収載される予定。

[PDF] 「診療報酬における加算等の算定対象となる後発医薬品」等について

厚生労働省はきょう9日、後発品86品目を薬価基準に収載する。収載品目数は過去2番目に少なく、初の後発品収載は、選択的セロトニン再取り込み阻害剤(SSRI)の「エスシタロプラムシュウ酸塩」(先発品名:レクサプロ錠)など5成分10規格45品目。先発品メーカーから特許使用の許可を得て後発品として発売するオーソライズドジェネリック(AG)の収載は、初後発に限ると「エソメプラゾールマグネシウム水和物」(先発品名:ネキシウムカプセル)の1成分2規格2品目が収載される。

今回は後発品として初めて承認された5成分が後発医薬品として承認されましたが、ほかにも新規格、新規オーソライズドジェネリックなど気になる製品が登場しています。


官報告示されたジェネリック医薬品1 成分2 品目について、12 月9 日の薬価基準追補収載後に発売する ..

本コンテンツには、国内で承認されていない効能又は効果、用法及び用量に関する情報が含まれます。
ただし、適応外の使用を推奨するものではございません。
本コンテンツのご利用には、厚生労働省「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」に則り、提供相手方のお名前・ご施設名および閲覧された資料・ページを記録させていただきます。収集した個人情報は、国内では承認されていない効能又は効果、用法及び用量に関する情報の提供先を把握し、記録・保存することを目的に利用いたします。
※個人情報の取り扱いに関しては、「」をご参照ください。

なお、掲載されている全ての情報は、無断で複製すること、第三者に提供することは禁止させていただきます。
製薬会社および卸・販売会社等の企業の方のご利用はご遠慮ください。

以上の事項に同意し、サイトを利用しますか?

後発医薬品」という。)については、「「診療報酬において加算等の算定 ..

当サイトに掲載されている医療情報は、一般的な情報提供を目的としており、決して医師その他医療従事者によるアドバイスの代替となるものではありません。
また、当サイトに掲載されている医薬品に関する情報は、日本における医薬品添付文書の情報をもとに作成しており、日本以外の国での利用においては、これらの情報が適切でない場合がありますので、それぞれの国における承認の有無や承認内容をご確認ください。
なお、当サイトに掲載されている医薬品に関する情報は、その製品の効能・効果を宣伝または広告するものではありません。